第1条  本誌は本学会規約に基づき、総説、報文、研究ノート、技術報告、資料、情報その他編集委員
      会が必要と認めたものを掲載する。

第2条  投稿は本会会員に限る。ただし、共著者はこの限りではない。
第3条  投稿は本会編集委員会事務局宛とし、到着日をもって受付日とし、審査終了日をもって受理日
      とする。
第4条  論文は和文または英文とする。ただし、英文について校閲料として実費を徴収することがある。
第5条  総説は、原則として編集委員会より依頼する。報文、研究ノートおよび技術報告は原著とし、
      他誌に未発表のものに限る。研究ノートは報文にまとめ得ないが、公表することにより学会に
      寄与するものとする。技術報告は、報文にまとめ得ないが、有用なデータを含み、本学会関連分
      野の技術向上に寄与するものとする。資料は、調査、統計などをその内容とし、本会員の研究に
      役立つものとする。
      情報は、解説記事、国内外の食品産業の動向、国際会議報告、研究所の紹介記事など本会員
      に有用なものとする。
第6条  報文その他の掲載は、原則として受理順とするが、その採否および順序は編集委員会の判断に
      よる。
第7条  編集委員会は、投稿原稿の内容および字句について不適当と認めた場合は、著者に訂正または
      検討を求めることがある。
第8条  再提出を求められた原稿は、返却日から2カ月以内に編集委員会事務局へ返却する。2か月以上
      経過した場合は、新規受付として取り扱う。
第9条  1)報文、技術報告、資料および情報は刷り上がり6頁以内、研究ノートは4頁以内(図、表を
      含む)とする。これを超えた場合は、1頁につき20,000円を徴収する。図はトレースをする必要
      のない鮮明な原稿を添付する。トレースが必要な場合およびカラー写真を掲載するときなどは実
      費を徴収する。
      2)審査終了後、編集委員会において英文校閲を専門機関に依頼する。なお、費用については実
      費を徴収する。
第10条 原稿は「投稿論文記載要領」(毎年1号に掲載)に従い作成し、原稿の他、鮮明なコピーを2部添付
      する。
      なお、原稿には和英両文の題目、著者名、所属などを記入した送状(学会誌に綴じ込みのもの)を
      添付する。
第11条 原稿はワープロソフトを用いて作成し、掲載可になった後、そのフロッピーディスクやコンパクト
      ディスクを事務局へ送付する。
第12条 初校の校正は著者が行う。その際、投稿原稿は送付しない。
第13条 別刷りは実費を徴収する。
第14条 本誌に掲載された論文の著作権は日本食品保蔵科学会に属する。
付 記  原稿送り先は次の通りとする。
      〒156-8502 東京都世田谷区桜丘1-1-1
      東京農業大学 生物応用化学科 食料資源理化学研究室内
      「一般社団法人日本食品保蔵科学会」編集委員会 事務局

                                            (平成22年5月22日一部改定)
                                             平成22年10月1日改正施行

 ◆複写をご希望の方へ◆
  日本食品保蔵科学会は、本誌掲載著作物の福者に関する権利を一般社団法人・学術著作権協会に委
  託しております。
  本誌に掲載された著作物の複写をご希望の方は、(社)学術著作権協会より許諾を受けて下さい。
  但し、当該企業等法人が(社)日本複写権センターと包括複写許諾契約を締結されている場合にあって
  は、その必要はありません。(図書館も許諾が必要です。)
  
  〒107-0052
  東京都港区赤坂9-6-41 乃木坂ビル3階
  一般社団法人・学術著作権協会
  FAX:03-3475-5619   E-mail:info@jaacc.jp

  なお、著作物の転載・翻訳のような複写以外の許諾は直接本会へご連絡下さい。
  転載利用許諾申請書

 ◆アメリカ合衆国における複写については次に連絡して下さい。
  Copyright Clearance Center,Inc.
  222 Rosewood Drive,Danvers,MA 01923 USA
  Phone:(978)750-8400 FAX:(978)750-4744

   HP:www.copyright.com/



 

投稿規定/論文作成
食品保蔵原稿送状
 
 

HOME |  プライバシーポリシー |  お問い合わせ |  サイトマップ | 

Copyright (c)2007 日本食品保蔵科学会 All Rights Reserved